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ダン・シスコさんは主要テレビ局の放送を無料で視聴できるテクノロジーを発見した。
「こんなテクノロジーがあるなんて驚いた」と28歳のシスコさんは言う。「すごい。ログアウトすることもなければ、コマーシャルが飛ばされることもない」。
称賛を浴びているのはテレビのアンテナだ。「ラビットイヤー（うさぎのみみ）」とも呼ばれる約70年前の発明品だが、最近ではカセットテープやビデオカセットレコーダーと同様、がらくた扱いされていた。
そのアンテナが静かに人気を集めている。人気を後押ししているのはケーブルテレビ以前の生活を知らず、主にインターネットを使ってネットフリックスやフールー、HBOを視聴する世代だ。業界団体の全米民生技術協会（CTA）によると、今年の米国内でのアンテナ販売台数は前年比7％増の約800万台と予想されている。
ユタ州プロボ在住で、経営学修士（MBA）コースで学ぶシスコさんがアンテナを「発見」したのは、2014年に自宅に友人を招いて「スーパーボウル」を観戦したあとのことだ。シスコさんが見つけた試合のストリーミング配信ではスーパーボウル用の特別コマーシャルが流れず、コマーシャルにしか興味がなかった友人の半数はがっかりした。
「アンテナなんて考えたことがなかった」。シスコさんがネットで調べると、アンテナが1台20ドル（約2200円）で買えることや、ABCやNBC、フォックス、CBSなどの主要ネットワークの番組が無料で見られることが分かった。
通常、アンテナは屋根に設置する必要はない。室内用のアンテナは昔ながらのウサギの耳のような形をしているものもあるが、多くの最新式アンテナは薄いシート状で、薄型テレビの裏に隠したり、額縁のようにつるしたりすることができる。
しかし事情を理解していない消費者もまだ多い。
カリフォルニア州サンディエゴの不用品販売会でチューブのような形のデジタル放送用のアンテナを販売していたカルロス・ビラロボスさん（21）は、客から違法ではないのかと聞かれることが多いと語った。「（視聴できるのは）無料の地元テレビ局だと言っても信じてくれない」。
女性から叱られたこともあるそうだ。「彼女はひどく怒って、『アメリカではただでは生きられない。何を言っているの』と言っていた」。
全米放送事業者協会（NAB）が6月に行った調査では、米国人の29％が地域のテレビ放送を無料で視聴できることを知らないことが分かった。
最近の日本のアパレルで、自社縫製工場を抱えている企業は稀である。別資本の縫製工場と専属契約などを結んで製造する企業も稀である。
たいていの場合は、OEM（相手先ブランドによる生産）やODM（Original design manufacturer、相手先ブランドのデザイン・設計から製造まで請け負うこと）の業者、商社の製造部門を使っている。OEMの場合はブランド側がある程度、デザインや方向性を決めて製造を委託するが、ODMになるとブランド側はデザインの段階から外注してしまうことになる。商社の製品部門への発注も同じでデザインから発注する場合がほとんどである。筆者はODM業者や商社の製品部門への発注のことを「丸投げ」と呼んでいる。
以前はOEMで製造するアパレルが主流だったが、1990年代後半以降はODMや商社への「丸投げ」が主流となっており、大手アパレルの多くはもはや「丸投げ屋」になっていると言っても過言ではない。
さらに最近では、無名ブランドの製品をそのまま自社の商品として仕入れることがある。これは有名ブランドの商品を単に仕入れるのとは違って、ブランド名を自社ブランドの物と付け替えるのである。その場合に、ブランド名だけを付け替える「ネーム替え」以外に、色柄も替える「色替え」、使用生地も替える「素材替え」という手法を採ることもある。
例えば、某無名ブランドが白いワンピースを製造したとする。それを大手の某ブランドが「良い」と評価して、ネーム替えを行う。さらに某大手はオリジナリティを出そうとして、色をピンクに変えさせる。もっとオリジナリティを出そうとして綿100％素材を、綿・レーヨン混に変えさせる。これが「色替え」と「素材替え」である。
そして無名ブランド側もこれを受ける。なぜなら無名ブランドだと1型100枚程度しか販売できないが、大手ブランドのネームに替わると1型200～500枚程度は最低でも販売できる。ヒットすれば1000～5000枚程度販売されることもある。